2024-05-27 - 野良猫　食情報研究所

これは質の高い研究で、しっかりしたデータによって裏打ちされた結論になっている。限界は明確に述べられていて、ここで用いられた加熱条件は大規模産業条件と同一ではない。4度Cで5週間の保存後も生きたウイルスはミルク中に検出され、ウイルスを含むミルクを飲んだマウスが感染することから、殺菌されていないミルクを飲むことはリスクになる可能性があるという結論が裏付けられている。FSAは既に殺菌されていないミルクは飲まないよう助言している。

Edinburgh大学獣医疫学とデータ科学教授Rowland Kao教授

乳牛がトリインフルエンザウイルスA型（H5N1）に感染して牛乳中に生きたウイルスが見つかったことからヒト健康への懸念となっている。この研究は二つの重要点がある。最初に生きたウイルスを含むミルクはマウスに全身性の感染を引き起こすこと。この知見はヒトにも当てはまる可能性がある。二つ目は標準的殺菌法が生きたウイルスを不活性化でき、安全に摂取できること。

英国や米国で未殺菌ミルクを飲むことがますます人気になっていることから、重要である。ヒトでの感染を証明してはいないがミルクの安全対策は必要であろう。

McGill OSS

-オゼンピック後の世界での食事と運動

Diet and Exercise in a Post-Ozempic World | Office for Science and Society - McGill University

Christopher Labos MD, MSc | 24 May 2024

減量が簡単ならみんながやっている。最近の二つの研究は行動介入についての難しい疑問を提示する

セマグルチドのような医薬品が我々の減量に関する話し方を変えた。肥満はかつて、そしてしばしば今でも、治療が必要な慢性疾患というよりライフスタイルの問題だった。しかし新しいクラスの医薬品をめぐる熱狂で、大きな疑問がまだ残る：ポスト新薬時代のライフスタイル介入の役割は？

もし減量が簡単ならみんながやるだろう。人々に食生活を見直し運動するように言うことは善意の助言であるが役に立たない。患者はすでにやろうとしてできていない。効果のある行動介入を見つけるのは課題がある。ほとんどのダイエット法は最初は効果がある。しかし臨床的に意味のある介入は効果が長く続く必要がある。減量だけでは不十分で、維持しなければならない。またその介入は採用可能でなければならない。自分専用シェフがいれば健康的食生活は簡単かもしれないがそれは現実的ではない。最近JAMAに発表された二つの研究は減量のための二種類の行動介入を調べた。スマートホンを使ったコーチングや目標を達成できたらお金がもらえるインセンティブなど。どちらも介入に効果はあるが影響は小さく臨床的に必要なレベルではない。高価な医学的介入とより安価で効果の弱い行動介入のバランスをとるのは簡単ではない。医薬品も行動介入もすべての人に適切であるわけではない。

-動画

マッドサイエンティストという概念はどこが起源？

Show and Tell-The Mad Scientist (youtube.com)

フランケンシュタイン博士をはじめとする物語に出てくる「博士像」について

その他

-アイルランドの自宅キッチンで食品を料理するときの消費者のスマート機器の使用

Consumers’ use of smart devices while preparing food in the domestic kitchen on the island of Ireland (safefood.net)

April 2024

文献はあまりない。観察結果は、人々の食品安全行動はばらついていてしばしば料理中に不衛生な行動は見られる。30分の料理中に1-10回タブレットをタッチしてそのうち1/3は鶏肉を触ったあと手を洗わないでタブレットにタッチする。サルモネラや大腸菌はタブレットのスクリーン上で室温で24時間以上生存可能だった。スマート機器の除染にはアルコールを含む抗菌ワイプが有効だった。携帯電話やタブレットの一般細菌汚染率は高い

など

（水と相性が悪いので音声入力が活躍できそうな分野）

-Natureニュース

オゼンピックは驚かせ続ける：試験データは腎疾患へのベネフィットを示す

Ozempic keeps wowing: trial data show benefits for kidney disease (nature.com)

24 May 2024　 By Rachel Fairbank

セマグルチドは糖尿病の人の腎不全と死亡リスクを下げる

広範なベネフィット

（肥満の悪影響が大きかった疑惑。食品には有害物質が含まれるのだから食べる量が多ければ腎臓にも負担になるのは間違いないだろうと思うのだが）

-SMC NZ

トリインフルエンザがオーストラリアに到着―専門家の反応

Bird flu arrives in Australia - Expert Reaction - Science Media Centre

Published: 24 May 2024

ただしH7N3

-ミツバチの終末とその農薬との関連は疑問視されている、農薬が昆虫を崩壊させているという（でっちあげ）主張をよく見てみよう

Now that the bee-pocalypse and its link to agricultural chemicals have been discredited, let's review the (faux) claims of a pesticide-caused insect collapse - Genetic Literacy Project

Henry Miller, Jon Entine | May 24, 2024

農薬によって昆虫が絶滅しそうだという主張が目立ち始めたのは2018年、New York Timesが「昆虫アポカリプスInsect Apocalypseがやってきた」と宣言し、昆虫がいなくなると生態系全体と食料供給が崩壊すると警告した。それから気候変動と“ミツバチの終焉bee-pocalypse”が、根拠に関わらず地球の存続の危機として提示されるようになっていった。

昆虫関連のデマの発信元をたどると、議論の多い生物学者Dave Goulsonにたどり着く。彼は「沈黙の地球：昆虫アポカリプスを避ける」という本で「化学物質が自然を殺害」等と主張する。

「法外な主張には法外な根拠が必要」の法則によるとGoulsonのケースはどうだろうか？彼の本の根拠は逸話だけである。彼の検討した世界の昆虫集団に関するごくわずかな研究は大きな欠陥があったり彼によって間違った説明がされていたりする。

（以下研究についての解説）

2013年に雑誌TIMESが「ミツバチのいない世界」という表紙の特集を組んで11年たって、米国のミツバチは過去最高の数になっている。

2023年4月にBiology Letters特別号にまとめられた現在の科学のコンセンサスではドイツのMainz大学のJohannes Gutenberg教授が「土地の使用拡大、気候変動、侵入生物種が昆虫減少の主要因である」と結論している。

-コンシューマーラボ

製品レビュー

アシュワガンダサプリメントレビュー

Ashwagandha Supplements Reviews & Top Picks - ConsumerLab.com

Published May 23, 2024

検査に合格したのはたった38%

13製品中5製品のみが想定されるwithanolideを含んでいた。製品に表示されている一日当たりのwithanolideの量は1.3mgから72mg

-The Lancet

紅麴スキャンダルと日本の独特の健康食品システム

The Beni-Koji scandal and Japan's unique health food system

Takanao Hashimoto et al.,

CORRESPONDENCE| VOLUME 403, ISSUE 10441, P2287-2288, MAY 25, 2024

2024年4月7日時点で、日本で、小林製薬の紅麴を含むサプリメントに関連して入院212人死亡5人を含む、Fanconi症候群類似の腎不全による約3000の健康ハザードとの関連が報告されている。サプリメントの健康ハザードは主に2023年9月以降に製造された商品の摂取に関連し、日本のメディアはアオカビが作る物質であるプベルル酸が原因だと推定している。日本は1991年にトクホ、2015年に機能性表示食品制度を作り、販売が拡大していた。今回の紅麴サプリメントの健康被害はこの制度の欠陥を暴露した。

国際コミュニティと日本の市民の信頼を再構築するためには、国際基準に沿ったGMPや情報収集・伝達システムの構築が必須である。さらに消費者が製品の質や製造工程、有効について規制システムのもとで正確な情報を入手できる環境を作ることが重要である。健康食品の経済的利益のほうが安全性より大事にされるべきではない。医薬品の厳格な案ｚ年生基準同等であるべきである。

（この問題、国際的に周知されると日本の食品全体が安全性に問題ありとみなされるレベルなのだけれど危機感ないよね）

帝王切開：議論の多い手術の歴史

Caesarean section: the history of a controversial operation

Sally Frampton

THE LANCET　PERSPECTIVES|THE ART OF MEDICINE| VOLUME 403, ISSUE 10441, P2282-2283, MAY 25, 2024

2016年に帝王切開での出産を経験している著者からの、Lancetによる「帝王切開のパンデミックcaesarean epidemic」という言葉遣いへの異議から始まる歴史の考察

-非サイエンティフィックアメリカン

Unscientific American | City Journal (city-journal.org)

James B. Meigs　Spring 2024

科学ジャーナリズムが進歩的イデオロギーに降伏する

Michael Shermerが、雑誌Scientific Americanが何か変だと気が付いたのは2018年の後半だった。彼は2001年から同紙に“Skeptic”コラムを連載していた。目標はCarl SaganとStephen Jay Gouldだった。しかし達成できそうにない。

Scientific Americanは1845年から米国の主流科学雑誌だった。20世紀半ばには当時としては過激なプレートテクトニクスの概念のシリーズを出版したりしていた。しかし21世紀になると、Scientific Americanを含む米国の科学メディアは進歩主義的信念に取りつかれるようになっていき、人種やジェンダーや気候のような「正統派理論」には疑問を提示してはならないようになった。Shermerはある種のトピックスから避けられるようになり、コラムは打ち切られた。

アメリカの科学ジャーナリズムが素晴らしかったことはなかった。UFOやポピュラー心理学、代替医療など各種ジャンクサイエンスのチープな報道が多く、それは問題だった。しかしここ10年の質の低下は別の方向で警戒すべきもので、単なる怠惰ではない。イデオロギーによる浸食の単一原因をあげるのは難しい。1960年代の資本主義批判と21世紀後半のポストモダン運動にも端を発している。

Scientific Americanは一般向け科学雑誌から科学に社会正義を推進する雑誌に変化した

Nature や Science,そして英国のNew Scientistも同様の方向に転換している。2016年にTrump大統領が選出されたときまでに、Scientific Americanの編集者は保守政党と戦うことが科学報道より大事だと決めたようだ。その政治への傾倒は、175年の歴史の中で初めて2020年に、次の大統領の特定の候補を支持することにつながった。2020年に一人の大統領候補を推薦したのはScientific Americanだけではない。Natureもそうだった

（長い記事、ほんのさわり部分のみ。コメントもたくさんついている）